沿革(About Us)

工学部建築学科の創設

旧工学部本館
旧工学部本館

九州大学工学部は、九州帝国大学が明治44年(1911)1月に創立された際に九州帝国大学工科大学として開設されました。工科大学は大正8年(1919)に工学部と名称変更され、戦後大学令の改正により九州帝国大学は九州大学となり、昭和24年(1949)の国立大学設置法により新制大学制度に移行され、九州大学工学部となりました。

建築学科は、昭和29年(1954)に工学部の1学科として開設されました。同年に建築学第1講座(建築構造学第1)を新設し、昭和30年度に建築学第6講座(建築設計学)、昭和31年度に建築学第2講座(建築構造学第2)と建築学第4講座(建築計画学第1)、昭和32年度に建築学第3講座(建築構造学第3)と建築学第5講座(建築計画学第2)を順次新設させ、6講座の体制でスタートしたのです。

講座の変遷

建築学教室講座の変遷
出典:「建築学教室講座の変遷」(『九州大学工学部建築学科30周年記念誌』)

工学部建築学科は、昭和44年(1969)に講座の増設が認められ、3年間で3講座を増設させることとなり、6講座から9講座へと体制が変わります。すなわち、建築学第1講座(鉄骨構造及び構造力学:建築構造学第1を継承)、建築学第2講座(鉄筋コンクリート構造及び構造力学:建築構造学第2を継承)、建築学第3講座(耐震・耐風工学:昭和44年新設)、建築学第4講座(建築材料及び建築施工学:建築構造学第3を継承)、建築学第5講座(建築環境学:建築計画学第2を継承)、建築学第6講座(建築設備計画学:昭和46年度新設)、建築学第7講座(建築計画学:建築計画学第1を継承)、建築学第8講座(都市設計及び都市計画学:昭和45年新設)、建築学第9講座(建築様式史及び建築意匠:建築設計学を継承)という体制となりました。

大学院の創設と再編

専攻・コース
専攻・コース

大学院は、工学研究科が昭和28年(1953)4月に設置されたのち、建築学専攻が昭和35年(1960) 4月に開設されました。

平成10年(1998)年4月、文理融合型の新しい学際的学問分野を開発・創造することを目指して人間環境学研究科が新設されます。そして、平成12年(2000)4月に、研究組織として教員が所属する人間環境学研究院、教育組織として学生が所属する人間環境学府へと再編成されることとなりました。このとき、工学研究科建築学専攻は人間環境学府都市共生デザイン専攻と空間システム専攻へと再編されました。これにより、従来までの小講座制から大講座制に変わり、アーバンデザイン学、都市災害管理学、建築計画学、建築環境学、建築構造学の各大講座・コースとなって現在に至ります。

また、都市共生デザイン専攻と空間システム専攻の連携プログラムとして持続都市建築システムプログラムが平成20年(2008) 4月から開始され、持続都市建築システム国際コースが平成22年(2010) 4月に新設されています。

建築学科の建物

出典:建築学教室本館(『写真集 九州大学工学部建築学科 1954-1987)
出典:建築学教室本館(『写真集 九州大学工学部建築学科 1954-1987)

建築学科が創設された当初、建築学教室のために提供されたのは工学部本館3階の貴賓室(55㎡)でした。ここを拠点として、本館や分館から間借りすることで、学科事務室、会議室、教官室、図書室、製図室、実験室等として使用していました。建築学教室の新築が望まれたものの、当時は戦後復興期のためすぐには実現しませんでした。

建築学科単独の建物の新築が叶ったのは、高度経済成長期と言われた時代です。昭和34年(1959)に第1期工事、昭和35年(1960)に第2期工事が竣工し、建築学教室本館が完成しました。後に、構造物実験室、構造物試験室(容量40ton)、500ton大型構造物試験装置が順次建てられていきます。昭和44年(1969)には、本館に4階を増築し1階の中庭部分に製図室を増築させ、さらに新館として4階建の建物が完成しました。その後、教室利用の変更に伴って数度の改装が行われ、約半世紀にわたり使い続けられています。

平成30年(2018)に伊都キャンパスへ移転するにあたり、建築学教室の建物は取り壊されることになりますが、一部の部材の展示や建設当初のオリジナル家具を引き続き使用するなど、部分保存を行うことで永く記憶に留めていく予定です。

参考資料

『九州大学工学部建築学科30周年記念誌』昭和60年1月5日
『写真集 九州大学工学部建築学科 1954-1987』昭和63年3月
『九州大学工学部建築学科50周年記念誌』平成16年5月22日
『九州大学大学院人間環境学研究院・学府PROSPECTUS』平成13年
『九州大学大学院人間環境学研究院・人間環境学府10周年記念誌』平成20年12月17日